病気やケガの際の必要保障額の具体的計算方法

どんな病気を想定して備えておけばいいのか

病気やケガの際の必要保障額を考える上で、自分がどういう状態になったとき、保険に備える必要があるのか、また入院費用がどれくらいかかるのかを把握しておく必要があります。

もちろん、将来どういう病気やケガをするかは不確かですが、身内に多い病気や患者数の多い病気などから、どのような病気に備えるのかを考えてみましょう。入院費用の目安がわかれば、備えるべき保障額も見えてくるはずです。

20代から90代以上で年代別に死因を見てみると、20代の若い層では、死因の約28%が不慮の事故で、ガン、心疾患、脳血管疾患の3大生活習慣病は約19%となっています。その後、3大生活習慣病の死因割合は、60代をピークに山形を描き、40代では56%、さらに60代になると約70%を占めるようになります。

70代以降の割合は、徐々に減少していくものの、90代以上でも約50%ほどを占めており、40代以降の主な死因が3大生活習慣病であることがわかります。

治療費・入院費は具体的にどの程度かかるのか

このように3大生活習慣病は40代以降の主な死因となっていますが、最近では、医療技術の進歩や特に早期発見、早期治療により、生存確率は高くなっていますとはいえ、これらの病気では、困難な手術が必要となったり、入院が長引いたりすることが多く、医療費が高額になることが予想されます。

保険相談 ほけんの窓口はこちらが参考になります。

医療保険で病気に備える場合は、3大生活習慣病や他のかかりやすい病気などを患った場合、いったいどれくらい入院費用がかかるのかを確認しておくことが大切です。

保険料の支払いが家計を圧迫していては本末転倒

さまざまな医療保障を付加しておけば安心できるかもしれませんが、保障を厚くすれば、それだけ保険料が高額になってしまいます。

万が一に備える保険料の支払いが、家計を圧迫しているようでは本末転倒です。商品を選ぶ際は、保険料が割安であるとか知り合いが加入しているからということではなく、まず、自分が病気やケガに対してどういう不安を持っているのかを明確にし、その不安が解消できる商品であるかどうかで見極めるようにしましょう。

高額な医療費がかかった場合の公的保障

医療費があとで戻ってくる「高額療養費の制度」

現在、健康保険の自己負担額は本人・家族とも3割ですが、この自己負担分として支払った医療費が高額だった場合、後日払い戻してくれる「高額療養費の制度Jがあります。

これは、どんな病気やケガでも利用できるので、大変にありがたい制度です。この制度が適用される際の条件は次のようになります。

  • 1 1ヶ月(1日から末日まで
  • 2 1つの病院・診療所
  • 3 同じ傷病
  • 4 自己負担額の上限を超えたこと

条件①にある11カ月間」とは、診療を受けた月ごとという意味です。たとえば3月10日-4月9日まで入院していたとしても、3月10日-3月31日までの自己負担額と4月1日-4月9日までの自己負担額と分けて計算します。

対象となるのは保険扱いの部分だけで、「差額ベッド代(公的医療保険で決められた室料との差額)Jや「入院中の食事代J1高度先進医療の技術料」などの保険対象外の費用は含まれません。

また、入院にかかった費用と通院にかかった費用は別扱いになります。この制度を利用した場合、高額の医療費を支払うような状況になっても、ある程度出費の上限が見込めるというメリットがあります。

ただし、この制度はあくまでも本人の請求が基本になるので、利用を希望する人は「高額療養費支給申請書」を提出しなければなりません。会社の健康保険は健康保険組合か社会保険事務所で、自営業などの国民健康保険の場合は市区町村役場で手続きを行います。申請の期限は、病医院の領収書の日付から2年以内になっています。

同一世帯で同じ月に、自己負担が2万1000円以上になった人が2人以上いる場合はそれぞれの医療費を合算することができます。申請してから高額療養費の払い戻しを受けるまでの期間は、およそ3-4カ月です。

申請から払い戻しまでの問、無利子でお金を貸してくれる制度もありますので、必要に応じて各医療保険の窓口に問い合わせてください。申込みから10日程度でお金が借りられ、貸付額は一般的に高額療養費の金額の8割程度になります。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です